Microsoft Office （マイクロソフト オフィス）は、 マイクロソフト の買い切り版の オフィススイート である。なおMicrosoft Officeは旧呼称であって現行呼称は Microsoft 365 Copilot アプリ （マイクロソフト 365 コパイロット アプリ）である可能性がある（後記）。 Microsoft Officeは、単体ソフトウェアとしては 1983年 5月 に Multi-Tool Word の名前で XENIX 向けに発売されたのが最初で、オフィススイートとして複数のソフトウェアがセットになった状態で発売されたのは 1989年 6月 に Macintosh （Mac）向けが最初である。この時点でWord、Excel、PowerPointが含まれていた。 Windows 向けに発売したのは 1990年 10月 である。日本語版が用意されたのは、Office for Mac 4.2とOffice 3.0（日本ではOffice 1.0として発売）からである。 2026年現在、Microsoft Office（買い切りソフトウェアスイートではなくそれを含む広い概念としてのMicrosoft Office）は、従来の買い切り方式（一度買うと永年使えるがバージョンアップしたい時は再購入）と サブスクリプション 方式（1か月単位で料金を支払わなければならないがバージョンアップは無料）の2種類でサービス提供されている。後者は Microsoft 365 （旧称Office 365）と呼ばれる。 2026年1月11日現在、Microsoft Office（買い切りソフトウェアスイートではなくそれを含む広い概念としてのMicrosoft Office）の公式サイトである www.office.com において日本語表示が要求されると、ページの冒頭部付近において「Microsoft 365 Copilot アプリ (旧称: Office) を使用すると、...」という説明がされる。このことから、「Microsoft 365 Copilot アプリ」への改称がされた可能性がある。本記事において本改称に関する部分や明記されている部分を除き、「Microsoft Office」と記されていても、改称前のみに当てはまることであるということを示唆しているわけではない。 Microsoft Officeに含まれる製品 Microsoft 365に含まれる製品 以下は買い切り版Microsoft Officeには含まれておらず Microsoft 365 に含まれている。 Microsoft 365に含まれない単体製品 Project - 工程管理ソフト Office server 製品 Office Input Method Editor - 日本語入力システム であり、Windows 95以降のWindowsに標準添付されているものと少し異なる仕様となっている。 Accounting - 業務会計ソフトウェア。無料版のExpressと有料版のProfessionalが存在する。単体製品のみ存在する。 PhotoDraw - Office 2000のみに含まれる 写真編集 。 Photo Editor - Office XPまで含まれた写真編集。 Shortcut Bar - Office XPまで含まれたプログラムランチャーソフトウェア。 Bookshelf Basic - Office XPまで含まれた統合辞書。 FrontPage - Webオーサリング 。Office 2003まで存在した。Office 2007でSharePoint Designerに置き換わった。 Communicator - プレゼンスの表示およびインスタントメッセージング ツール。 Microsoft SharePoint - ピアツーピア 型ファイル共有ツール。Office 2007までのGrooveを名称変更したものである。 InfoPath - XML オーサリング ツール。 InterConnect - 電子名刺・情報管理ツール。 SharePoint Designer - Webオーサリングツール 。単体製品のみ存在する。無償ダウンロードが可能。 Picture Manager - 写真編集 。Office 2003からPhoto Editorの置き換えとして搭載。 Virtual PC - デスクトップ 仮想化 ソフトウェア。Office 2004 for Macの上位バージョンに含まれた。 Microsoft クリップ オーガナイザ - クリップアート の整理ツール。 Document Imaging - スキャナ から TIFF 形式の画像を読み込み、閲覧するためのツール。 OCR 機能も付属Document imagwriterは、tiffファイルを作成するための仮想プリンタドライバで、画面を印刷すると透明テキストつきtiffファイルを作成する。 Live Meeting - Web会議 。 Home Style+ - 家庭向け機能拡張ツール。 Publisher - デスクトップパブリッシング （DTP）である。Windows版のみ存在した。 製品名はOffice 95より前はバージョンをそのまま名称としていたが、Office 95以降は販売開始された年としている（ただし、Office XPは例外）。また、 コードネーム は一貫して「Office ＊（＊にはメジャーバージョン番号が入る）」が使われている。Office 95以降の節では見出しにコードネームを用いる。 Office 95より前のバージョン バージョン13は 忌み数 を考慮したため、バージョン14となった [ 35 ] 。 法人向けに サブスクリプション 方式で クラウド 機能を強化した「Office 365 Business」として 2011年 6月28日 サービス開始した。個人ユーザー向けのサービス開始は次バージョンにずれ込んでいるため下記参照の事。個人でもOffice 365サービスは付属しないが「Office 365 Business」を主に販売代理店で契約することができる（2018年ごろに家電量販店でも販売開始）。 Office 2016以降、2021に至るまで内部バージョンは16のまま据え置かれている。 1 日本と韓国のみ、Powerd by Word 98 も発売された。Word 97 がWord 98 に、Outlook 97がOutlook 98に置き換わっている。 2 他に Bookshelf Basic（バージョンにより一部のエディションにも搭載）と、バージョンにより異なるが他社製品の ジョルダン 乗換案内 などが含まれた。Word と家庭向けソフトを収録した Family Package も発売された。 3 日本では取り扱っていない。 A Powerd by Word 98 パッケージに含まれるバージョン。 1 日本ではBasic EditionがPersonal Editionとして扱われている。 1 日本ではBasic エディションがPersonal エディションとして扱われている。 4 2007年第2四半期以前のパッケージには含まれていない。 3 ボリューム ライセンスで提供される Office 統合製品の比較 1 同一の構成のProfessional Academicが存在する。 2 OneNote 2019はリリースされず、Office 2019にはOneNote 2016が含まれている [ 54 ] 。 Microsoftはこの製品のLinux版を提供していないため、Linux上でMicrosoft Officeを動作させるには、 Wine が必要になる。2016年12月現在、Office 2013（32bit）およびそれ以前のバージョンはおおむね動作する。Office2016（32bit）も大幅に改善している。しかしながら、Wineの以前のバージョンでないとインストーラすら動作しない場合があるほか、また .NET などの他のWindowsのソフトウェアも一緒にインストールする必要がある場合が多い。手っ取り早くこの問題に対処するには、 PlayOnLinux を用いて、開発者により良好な動作が確認されたインストールの手順を自動的に再現させる方法がある。このほか、 SharePoint Designer など、利用者の少ないアプリケーションにはそもそも動作確認がほとんどされていないものもあるので注意が必要。Microsoft Officeの64Bit版（バージョン・エディション問わず）をLinux上でインストールならびに動作させる方法は2016年12月現在、対応するバージョンのWindowsのライセンスを取得して、 Windows仮想マシンにWindowsをインストールするしかない [ 55 ] [ 56 ] [ 57 ] 。 これらの各種ソフトウェアをそれぞれのエディション、つまり製品世代で組み合わせて「オフィススイート製品」として販売している。単体パッケージでも販売されている。一部のソフトウェアは単体パッケージのみ、あるいはボリュームライセンスのみのために、Office 2013の最上位エディションであるProfessionalでもアプリケーション単体のパッケージを追加で買わないかぎり、Microsoft Officeのアプリケーションが全種類揃うことはない。 ソフトウェア単独や統合製品として小売されているリテールパッケージ版には、新規購入パッケージと、旧バージョンや現行バージョンを含む単体パッケージやプリインストール（OEM版）からのアップグレード版パッケージの2つが提供されている。 アップグレード版の場合は、アップグレードと同時に下位エディションから上位エディションに変更することもできる。たとえばOffice 2003 PersonalからOffice Professional 2010へのアップグレードも可能である。 場合によっては、新規パッケージを購入するよりも、アップグレードの対象となる安価な単体製品とアップグレード版を購入した方が安い場合も生じる。なお、譲渡については原則1回のみ可能。アップグレード版の場合は、アップグレードの対象となる製品も合わせて譲渡しなければならない規定となっている [ 58 ] 。 Office 2016以降は（Office 365が始まったため）アップグレード版は販売されていない。 製品版の一部のエディションでは アカデミック版 が設定されている。Office 2013ではProfessionalのみに設定されており、一般の製品版同様、新規購入パッケージとアップグレード版パッケージがある。購入は一般的なアカデミック版と同様で、 教員 や 学生 であることを証明する書類を提示したり、 FAX で送信することで購入が可能になる。 譲渡は譲渡先がアカデミック対象ユーザーに該当している場合のみ可能 [ 59 ] 。 プリインストール されている（OEM版）エディションはPersonalが過半数であった。 しかし、企業や学校においてプレゼンをする機会が増えてきたため、日本ではOffice 2007においてPersonalにPowerPointを加えたOffice Personal 2007 with PowerPoint 2007が新たなプリインストール専用エディションとして登場した [ 60 ] [ 61 ] 。さらにOffice 2010からはPersonalに替わって、PowerPointのほかにOneNoteが加わったHome and Businessがプリインストールされることが多くなった。こちらはリテール版も設定されている。また、 BTO ではProfessionalなどの多くのエディションが選択できる場合が多い。 いずれにしても、ソフトのみのリテール版（製品パッケージ版）よりも安く設定されているが、パソコンハードウェア本体に付属するライセンス形態のため、パソコンを譲渡する場合、ハードウェアとセットで譲渡しなければならない規定となっている [ 58 ] 。 ただし、プリインストールのOfficeを根拠に、別のパソコンへ小売されているアップグレード版のインストールが、元々のパソコンからプリインストール済みのOfficeを削除することを条件に認められており、この場合、ハードウェアとソフトウェアのライセンスは切り離されることになる [ 62 ] 。 プリインストール版とリテール版の相違点 プリインストール版は搭載されたパソコンでのみ使用可能であるが、リテール版はあるパソコンで使用しなくなれば、アンインストールした上で新しい別のパソコンで使用することができる。また、Windows用のリテール版ならば、同時使用しないという制限が加わるが、同一個人が所有し利用するパソコンで、かつ一方が携帯用である場合に限り（例・自宅のデスクトップ パソコンと携帯用 ノートパソコン 、あるいは自宅で使う大型ノートと ネットブック を含む携帯用モバイルノート）2台まで インストール できる [ 63 ] 。 Microsoft Office に関する資格 Microsoft Office に関する資格として、Office 2007に対応したマイクロソフト認定アプリケーションスペシャリスト（ Microsoft Certified Application Specialist （略称MCAS））や、Office 2003までのバージョンに対応する Microsoft Office Specialist （略称MOS）がある。以前はMicrosoft Office User Specialist（略称MOUS）とされていた。 マイクロソフトは OS の販売も行っていることから、Microsoft OfficeはOSの改良にあわせて改良を行ったり、Microsoft Officeによる改良がOSに取り入れられる場合などがある。 Office 2000の改良点であるメニューの優先表示などの機能は、のちに販売された Windows 2000 でも採用された。また、Office 2007から採用されたリボンUIは Windows 7 において付属のペイントやワードパッドに導入されるほか、一般のアプリケーションがリボンを搭載できるようAPIの公開が決定している [ 64 ] 。 アプリケーション開発者は、Visual Studio Tools for Office（以下VSTO）、 Visual Basic およびVisual C# を使用してOffice 2003以降のアプリケーションを拡張できる [ 65 ] 。 Visual Studio 2005シリーズの場合はTeam Systemエディションを購入する、MSDNサブスクリプション契約を結ぶ、あるいはVSTOを別途購入する必要があったが、Visual Studio 2008の場合、Professionalエディション以上からVSTOが標準付属するようになっている。VSTOを使用することで、Officeアプリケーション用アドインの作成、リボンUIのカスタマイズなどが行えるようになっている。 Office 97~2003に存在していた機能。 パーソナルコンピュータ 普及初期の 1980年代 後半から 1990年代 前半は、 マイクロソフト の他に、 Apple 、 ロータス 、 コーレル 、 ジャストシステム などがオフィススイートを開発・供給していた。しかし マイクロソフト の Windows 95 のリリースにより、パーソナルコンピュータが職場や一般市民に広く普及した1990年代後半以後は、 マイクロソフト のデスクトップOSであるWindowsにMicrosoft Officeを バンドル プリインストール したパーソナルコンピュータが大量に供給され、市場シェアの面で競合製品を圧倒するようになり [ 66 ] 、デファクトスタンダードの地位を確立した [ 67 ] 。 一方で、マイクロソフトはパソコンメーカーに対してバンドル契約にWordとExcelの2本セットでの添付を条件づけていたことがあり、不公正な取引にあたるとして 公正取引委員会 から注意を受けたことがある [ 68 ] 。このようなマイクロソフトの販売手法は「 マイクロソフトによる独占の問題 」でも述べているように、独占禁止法に触れるのではないかとする人々も多く、たびたび裁判沙汰となる [ 69 ] 。 無料の代替品を作る動きも起き、 オープンソースソフトウェア として OpenOffice.org ・ LibreOffice が登場、官公庁にも導入された [ 70 ] 。 2010年代 頃からオフィススイートへの再参入・新規参入が盛んになり、 クラウドサービス で無料または有料 サブスクリプション で利用する形式を、Google、Apple、IBM、Zohoなどが開発供給した。 2000年代 まではオフィススイートの利用形式は、パーソナルコンピュータにバンドルプリインストールされたオフィススイートを利用する形式が主要な利用形式だったが、2010年代以後は個人としての使用・法人の業務としての利用でも、バンドルプリインストール版の利用と、クラウドサービス版で利用する形式の2種類が主要な利用形式になっている。 Microsoft Officeは独自のファイル形式を採用している。 多くの論争の末XMLをベースとした Office Open XML が標準化され、これを用いることが出来るようになったが、未だにデフォルトの保存形式には標準に厳格に基づかない独自のファイル形式を使用している。 [ 71 ] [ 72 ] これが競合ソフトの使用を阻害している。他社ソフトなどとの互換性を保ちたい場合、保存形式で「Strict Open XML」を選択する必要がある。 マクロに使用するプログラミング言語である VBA もまたMicrosoft独自のものである。一応LibreOfficeには一部のVBA関数を使用できるようにする機能が実装されているが、一切の修正を加えないままマクロを動かすのは難しい。 [ 73 ] [ 74 ] ↑ ファイル容量は1GB - 3GB程度で各エディションでファイル容量が異なっている。 ↑ ただし、日本市場向けの Surface RTモデル に関しては最初から正式版が搭載されている。 ↑ 『日経産業新聞』1993年6月17日 ↑ Wildstrom, Stephen H. 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For the first time in over 20 years, Office is again built out of one codebase for all platforms (Windows, Mac, iOS, Android)! https://t.co/6gNdKTOEHl」 / Twitter ”. Twitter . 2021年3月12日閲覧。 ↑ “ 日本マイクロソフト、「Office 2019」の販売を1月22日より開始 ”. impress watch. 2021年7月23日閲覧。 ↑ “ Office 2019 for Windows と Mac についてよく寄せられる質問 (FAQ) ”. Microsoft. 2019年12月19日閲覧。 1 2 “ Office 2021と日本市場 永続とクラウドのはざまで ”. ITmedia Inc.. 2021年10月6日閲覧。 ↑ “ 買い切り版Office 2021、国内価格も発表 ”. Impress Corporation. 2021年10月6日閲覧。 ↑ “ Microsoft ライフサイクル ポリシー ”. Microsoft Corporation. 2021年10月6日閲覧。 ↑ “ 10月リリース!Office LTSC 2024情報まとめ ”. 2024年9月23日閲覧。 ↑ “ Office LTSC 2024 - Microsoft Lifecycle ”. 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